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勘違いしてない?インフルエンザに感染後の出勤について

      2017/02/28

勘違いしてない?インフルエンザに感染後の出勤について

インフルエンザに感染してしまうと、会社への出勤が停止されて今いますが、社会人としては仕事を止めるわけにもいかないし、うつすわけにもいかないので悩みどころ。

今回はインフルエンザに感染した時の出勤に対する情報をまとめました。

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インフルエンザとは

秋口から春先にかけて、多くの人が気をつけるものといえば、インフルエンザ感染症ですね。

インフルエンザは、本当に怖い病気です。

症状は、急な発熱(38度以上)、咳、鼻水、喉の痛みの他、頭痛や関節・筋肉痛、倦怠感といった全身症状が強く現れます。

健康な大人ならばまだしも、体力の少ない高齢者や持病を持っている人、乳幼児、妊婦などが感染すると重症化しやすく、最悪の場合死に至ります。

現在、世界中で蔓延しているインフルエンザは、香港A型、ソ連A型の2種のA型、B型、多くの場合乳幼児の頃に一度掛かるだけで終わるC型、そして2009年からは新型が増え、合計5つの型があります。

日本では、秋頃からインフルエンザウイルスの患者数が増えるように、2つのA型とB型の3つは、”季節性インフルエンザ”と呼ばれ、主に冬場に流行します。

しかし、新型インフルエンザは夏場に流行するものですし、そもそも季節性のものも、決して冬以外に感染しないわけではありません。

ですから「ただの風邪にしては熱が高いな」「節々の痛みが強い」といった違和感がある場合は、季節に関わらず早めに病院を受診しなければなりません。

インフルエンザに対する世間の考え方

インフルエンザの怖いところは、決して発症した時の症状よりもむしろ、その感染力の強さにあります。

大人ならば会社、子供ならば学校や保育園・幼稚園と、集団生活をする場に、インフルエンザに感染した人が参加すると、爆発的に患者が増えてしまいます。

そこから更に患者が増えていくわけですから、インフルエンザに罹患した場合には、素直に休みをとって、通院といった最低限の外出に留めるべきです。

そうは言っても、特に社会人にとっては「会社を休むわけにはいかない」、「評価に関わるのではないか」という点が心配になりますよね。

だから無理を押してでも出社すべき――と、考える人がいます。

が、自分がインフルエンザに罹っていることを分かっていながら出社する人の印象は、決していいものではありません。

社会人を対象にしたあるアンケートの結果では、インフルエンザに罹っているのに出社する人に対し、「迷惑」と答えた人が7割、また「自分が伝染させられそうで嫌」と答えた人も7割近くになるなど、否定的に考えている人が多数でした。

頑張り屋だ、責任感があると感じる人は1割にも満たず、無理をして出社した結果、逆に評価・評判が下がる結果を招くことになるのがほとんどなのです。

インフルエンザでも会社員には停止期限はない

インフルエンザの感染は、基本としてくしゃみや咳に含まれる唾液などを、他の人が吸い込むことで伝染る”飛沫感染”です。

つまり、唾液などにウイルスが含まれる期間(これを”排菌期間”と呼びます)は、出社や登校・登園、不必要な外出などは控えなければなりません。

この排菌期間はどのくらいかというと、一般的に「発症から5日経過、かつ解熱後2日経過」だとされています。

(実際には”発症1日前から”排菌は始まっていますが、これに気付くことはほぼできないでしょう)

特に発症当日――熱が上がりだした日から5日間は、排菌量が多く、感染しやすいと言われています。

こうしたことを踏まえ、現在は、インフルエンザに罹患した場合、出社停止とすることを規則として定めている企業も増えてきました。

しかし、法律的な面でも、またほとんどの企業でも、こうした出社停止期限というものを設けていないのが実情です。

もし、自分がインフルエンザだと診断された場合には、まず会社にその報告と、出社時期に関して確認するといいでしょう。

勿論、会社を休むことになるため、査定には多少なりとも影響が出ることもあるでしょう。

そうならないために、普段からインフルエンザに感染しないための対策や予防を行い、体調管理を怠らない必要があります。

新型インフルエンザと季節型インフルエンザでは事情が違う

2009年から流行し始めた新型インフルエンザは、感染症法(感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律)によって、その会社がある都道府県知事の権限において、感染者ならびにその人が勤める会社に対し、就業制限がかけられます。

つまり、法律として、治ったと医師が判断するまで、会社側はその社員に対して就業禁止を命じることが出来る(その期間中の賃金や休業手当を出す必要もない)のです。

これは、新型インフルエンザの症状の重さ・致死率・感染力の高さから、定められたものです。

対して、香港・ロシアA型ならびにB型の季節性インフルエンザは、一般的な風邪に比べ感染力も強ければ症状も重いものですが、法律として就業制限が設けられていません。

そのため、無理を押して出社しようとする社員を、無理矢理休ませることが出来ず、結果、他の社員まで罹患…というケースに陥る可能性があります。

そうならないために、会社側は、予めインフルエンザ罹患者の就業についての規則を定めておくべきだと言えるでしょう。

ただ、こうした規定を作成する場合は、労基署や社労士といった専門家と相談し、労基法やその他の法律などの範囲を越えないものにしなければなりません。

インフルエンザで会社を休む際の準備

一昔前までは、例えインフルエンザに罹っていても出社しろ、というような風潮があった会社もありましたが、現在ではそうした会社は少なくなっています。

ですから、何か体調が変だ、と気付いた時点で、その旨を上司などに報告し、早期に病院(内科など)を受診すべきです。

また先んじて、もしインフルエンザだった場合には、”診断書”は必要かを確認しておくことをお勧めします。

そして受診の際に、インフルエンザの検査を行ってほしいことを伝えるといいでしょう。

そこでインフルエンザだと診断されたら、

○いつから体調が悪くなったのか(発症時期)

○病状はどういったものなのか

○医師の診断結果、および安静にすべき日数

ということを、上司に報告しましょう。

そうした報告は、会社の風潮などにより異なりますが、やはり電話連絡が主になるでしょう。

もし、喉の痛みで喋ることが出来ない場合は、メールなどで報告することもやむ無しでしょうが、その時も「声が出ないため」など電話が出来ないことを伝えておくといいでしょう。

インフルエンザに罹患することは、決して珍しいことではありませんが、予防接種を受けて症状を軽くする、マスクや手洗いうがいといった予防法を取り、”罹らないための努力”は必要なことは、忘れてはなりません。

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